中小企業に普及しないデジタルツールの特徴

日経クロステックActiveに掲載

「2700社以上の企業経営をコンサルしたプロが語る コロナ禍の乗り切り方」

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中小企業診断士の竹内幸次です。今日は東京都中央区の小売店のコンサルティング、東京都目黒区の専門サービス業のコンサルティング、東京都千代田区の製造業のコンサルティング、東京都中野区の専門サービス業のコンサルティングをします。

今日は中小企業に普及しないデジタルツールの特徴についてです。

【中小企業に普及しないデジタルツールの特徴】作成 中小企業診断士 竹内幸次

・中小企業の中でも小規模事業者(製造業は20人以下、商業サービス業は5人以下)を想定すると、普及しないデジタルツールには特徴がある。
・難しい英語だらけの仕組みであったり、ネーミングであったりする。例えば、NFT=non fungible token=非代替性トークンはまったく中小企業には興味を持たれなかった。
・活用効果が大企業向けのように感じられてしまう。例えば、メタバース。採用のための会社説明会をメタバース上で行うと学生等から質問が多くなるという効果。アバターにしないと質問もできないような人は雇用価値がないと受け止められた。
・有料のデジタルルーツ。経営者なので有料であることは当然と思いながらも、上記のように理解が難しい言葉や中小企業に則した経営効果の説明がないと、無料版しか使わない。


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